教員希望の方へ

  • Home >
  • キャリア・就職支援 >
  • 教員希望の方へ

 


皆さんのなかで将来の職業を「教員」と考えている人は、早めの準備が必要ですので、気軽に就職支援課で相談してください。
1年生のうちから教職課程を履修して、必要な単位を取らなければなりませんので、教員を希望する人は忘れずに履修登録する必要があります。今後、児童・生徒数は減る一方で、狭き門となりますが、普段から教員の資質を培うことが必要です。

公立学校教員

公立学校(小学校・中学校・高等学校・特別支援学校)の教員になるためには、その相当する教員免許状を所有しなければなりません。そして各都道府県教育委員会(政令指定都市は市の教育委員会)が行う教員採用候補者選考検査を受験しなければなりません。合格すると「採用候補者名簿」に登録されます。採用に当たっては、健康診断を受診することが必要となります。登録が直ちに採用を意味するものではないので注意してください。

教員採用候補者選考検査の主な受検資格

区分 所有免許状
小学校教諭 小学校教諭の普通免許状
中学校教諭 受検教科の中学校教諭の普通免許状
高等学校教諭 受検教科の高等学校教諭の普通免許状
特別支援学校教諭 小学部 小学校教諭の普通免許状 特別支援学校学校(盲学校、聾学校又は養護学校)教諭の普通免許状の所有(取得見込み含む)が受験資格。
中等部 受検教科の中学校教諭の普通免許状
高等部 受検教科の高等学校教諭の普通免許状
自立活動 特別支援学校(養護学校)自立活動教諭一種免許状(肢体不自由教育)
養護教諭 養護教諭の普通免許状

受験から採用までの流れ

受験から採用までの流れ

採用検査に向けたスケジュール

9月~12月
基礎力充実期
  • 過去の問題を眺める…教職教養・一般教養・専門教養に関して体系的理解を図っておく。
  • 弱点の発見…教職教養か一般教養か専門教養か苦手なものを自覚する。
  • 基礎・基本の理解…時事問題は、日頃からの情報収集を、希望県以外の情報も。
1月~3月
実践力向上期
  • 志望県の出題傾向の分析…受検する県の過去3年分くらいの出題傾向を把握。学習範囲を絞り込む。
  • 問題演習取り組み…一般・教職・専門に関して必要な知識を旺盛に取り組む。
  • 実践的指導力…各種関係答申を充分に理解。論作文の練習を心掛ける。
4月~6月
補強・対策期
  • 模擬試験を積極的に…自分の力を客観的に把握しておく。
  • 弱点・苦手分野の補強…模擬試験の結果から失点の多い分野を見つけ、集中学習で補強する。
7月~8月
試験期
  • 服装・髪型も配慮して…学習以外にもいろいろと準備しておくこと。「教師になること」をイメージトレーニングしてみるのも良い。
  • 健康にも注意…体調にも十分注意して本番に備えよう。

 

教員採用試験ガイダンスの案内

就職支援課では、教員採用試験の概要と学習方法の説明、今後の学習のポイント等をお話しするガイダンスを実施しています。また、特別支援学校教員への心構え等についてお話しする特別支援学校教員講座も実施しています。
ガイダンス日程については、こちらのキャリアデザインプログラムでご確認ください。

キャリアデザインプログラム

教員採用試験対策講座について

教員採用試験対策のプロによる対策講座を学内で実施しています。講座は、北海道・札幌市公立学校教員採用選考検査に100%対応した内容です。過年度教員採用試験合格者のほとんどが、この講座を受講していました。受講説明は、教員採用試験ガイダンス内で行います。
詳細は、就職支援課までお問い合わせください。

教職実習準備室(A館3階)

教職実習準備室では、教育実習に関する相談の他に、教員採用試験に向けての学習会、教員採用試験二次試験対策などを実施しています。
就職支援課と合わせてご活用ください。

教職実習準備室(A館3階)

 

私立学校教員

私立学校は各学校の採用計画に沿って募集を行うため、毎年定期的に募集があるわけではありません。また、「期限付講師」「非常勤講師」を数年経てから正教員へ登用という場合が多いです。私立学校には独自の建学精神があり、各校で特色ある教育を行っています。事前にその学校の教育方針をしっかり調べ、理解することが必要です。

採用応募に関して
  1. 求人票による公募
    就職支援課に求人票が送られてきます。大学に来た求人は、B館1階の教員関係の掲示板に掲示します。募集は、ハローワークや新聞広告、各学校のホームページ上に出る場合もあります。また、日本私学教育研究所のホームページには、各私立学校から寄せられた教職員募集情報の概要が掲載されています。(すべての私立学校の募集が掲載されている訳ではありません)
    上記以外にも、希望する学校や母校・実習校に、募集計画の有無を問い合わせるなど積極的な情報収集が必要です。
  2. 私立学校教員適性検査
    各都府県の私立中学高等学校協会が実施する適性検査を受ける方法です。この検査は合否を判定するものではなく、教員としての資質や適性について検査するものです。評価順に採用候補者名簿に登録され、採用を希望する学校は名簿を基に本人に直接連絡のうえ面接等を行って採用を決定します。東京・群馬・静岡等ではこの制度を利用していますが、北海道の場合はありません。
  3. 履歴書委託制度
    各都府県の私立中学高等学校協会に履歴書を委託するという方法です。教員採用予定の学校は委託された履歴書を閲覧・選考し、本人に直接連絡の上面接等を実施します。北海道・千葉・神奈川・福井・滋賀等がこの制度を利用しています。

教育職員免許状

将来、国公私立の中学校、高等学校の教員を志望する学生に対して、教職に必要な専門知識と技術を与え、卒業と同時に教員の資格を取得させる取り組みに力をいれています。
大学卒業に必要な単位を修得するとともに、教職課程に置かれた教育実習を含む教職に関する科目を履修することにより、教育職員免許状を取得することができます。

教育職員免許状(教職課程)

 

PAGE TOP